【動画セミナー】2024年に始めたい"飲食店のインバウンド対策"を徹底解説

このセミナーでわかること

• なぜ2024年春はインバウンド需要が伸びる集客チャンスなのか？
• インバウンド集客に欠かせない情報発信のポイント
• インバウンド人材不要な多言語対応店舗のつくり方

セミナー概要

訪日外国旅行者数はコロナ前の水準より回復し、2024年の春は旧正月や桜のシーズンで更なる増加が見込まれています。

そんなインバウンド需要を感じているものの

• どうやって集客すればよいのかが分からない
• 外国語に対応できるスタッフがおらず対応できない
• 無断キャンセルや店内でのトラブルといったリスクを感じる

と課題をお持ちの方も多いのではないでしょうか？

そういった方のために、「訪日コム」を運営する株式会社movの専務取締役 菊池氏とトレタ代表の中村から「2024年に向けて実行したいインバウンド対策」をご紹介します。

例年インバウンド需要の増加が見込まれる2月の旧正月と4月の桜のシーズンに向け、店側が押さえておくべき「インバウンド集客のコツ」や「バイリンガルスタッフなしで多言語対応店舗になる方法」を解説いたします。

長年、飲食店の集客・店舗DXを支援する2人だからこそ話せる内容が盛りだくさんとなっておりますので、インバウンド需要の取り込みを検討されている方、来年の売上向上の一手を模索されている方は奮ってご参加くださいませ。

※このセミナーは2023年12月13日に開催されたセミナーの再配信です。

登壇者のご紹介

菊池 惟親（株式会社mov 専務取締役）
福岡の大手老舗調味料メーカーで同社のブランドショップにて店長及び、西日本のエリアマネージャーとして勤務し、2015年から同社のアメリカ現地法人の設立及び、運営を担う。2018年より株式会社movに参画。

中村 仁(株式会社トレタ 代表取締役CEO)
大学卒業後は大手家電メーカーに勤務。外資系広告代理店を経て独立。2000年からは飲食店を経営。「西麻布 壌」は立ち飲みブームのきっかけをつくり、高級とんかつ専門店「とんかつ 西麻布 豚組」（2005年）、高級豚しゃぶ店「豚組 しゃぶ庵」（2007年）では、Twitterを活用した集客が評価され、「外食アワード2010」（外食産業記者会）を受賞。2011年には食の写真投稿アプリ「ミイル」をリリース。飲食店経営の経験から予約と台帳の管理のデジタル化を構想して、2013年７月に株式会社トレタを創業。外食産業の未来とITを考えるイベント「FOODIT TOKYO」を企画、実行委員長を務める。2018年11月「無断キャンセル対策推進協議会」を立ち上げ、理事長に就任。著書に「外食逆襲論」（幻冬舎/2019年10月出版）がある。

セミナー詳細