インバウンド対策｜効果的な対策と売上UPに繋げる施策を紹介

3分で理解！インバウンド対策とは？いま必要な理由

「インバウンド対策という言葉を聞いたことはあってもよくわからない…」

そんな方のために、そもそもインバウンド対策とはどのようなものか、そしてなぜ今インバウンド対策が注目されているのかを解説します。

インバウンド対策とは？

インバウンド対策とは、外国人客が来店したときにストレスなく日本人同様のサービスを受けられるための環境を整えることをいいます。

訪日外国人客は、日本人と言語や文化などさまざまな違いがあることから、通常のサービスを提供するためには専用の対策をしておかなければなりません。

飲食店のケースで言えば、メニューやポップの英語表記、語学力の達者なスタッフを採用することなどが挙げられます。具体的な対策方法は後半で解説いたします。

いま、インバウンド対策が求められる理由

なぜ、今になってインバウンド対策の重要性が叫ばれているのでしょうか。その理由や背景は大きく3つ考えられます。

それぞれ解説します。

理由①訪日外国人の急増

日本政府観光局が2023年1月に発表した「訪日外客数」の統計によると、2022年8月から訪日外国人の数が増加しており、年末からさらに急増。

引用：「訪日外客数（2022 年 12 月および年間推計値）」日本政府観光局(JNTO)より

今後、訪日外国人客の数は増えていくことが予想でき、飲食店におけるインバウンド対策の重要性が高まっています。実際に「インバウンド対策を前向きに検討したい」という飲食店が約8割というデータもあり、インバウンドを意識している飲食店も増えてきています。

引用：「東京23区の約8割の飲食店がインバウンド顧客受け入れに前向きの姿勢～積極的な獲得を狙う飲食店は2割強～」

このように訪日外国人がターゲットとして無視できなくなってきている現状があります。

理由②国内消費の縮小

飲食業界の売上は、訪日外国人の急増の一方で、とは裏腹に一部で縮小傾向にあります。

日本フードサービス協会がまとめた調査によれば、2022年12月の外食の全体売上はコロナ前の2019年同月比と比べて100.6％とほぼ同額となっています。

ただ、ディナーレストランや居酒屋では19年同月比で約5割〜8割とまだまだ売上は戻っておらず、厳しい状況が続いています。

（参考：「外食産業市場動向調査2022年12月度 結果報告」日本フードサービス協会調べ）

以前から飲食業界では、「コロナ後はコロナ前の7割市場になる」と言われており、今後一定の外食離れが予想されています。縮小した需要を補っていかなければ生き残りが難しい現実が立ちはだかっているのです。

売上を補填するためのターゲットとして、今急増している訪日外国人の存在は大きいといえます。

理由③訪日外国人による飲食店への高いニーズ

そもそも、日本の飲食店に興味を持つ訪日外国人は非常に多いです。

観光庁が発表した「訪日外国人の消費動向」（2019年版）によると、日本旅行での支出の中で飲食費は、買物代、宿泊費に次いで3位と高い割合を示しています。

また、「訪日前に期待すること」としても「日本食を食べること」が断トツでトップ。飲食が旅における大きな娯楽のひとつとして捉えられていることがよくわかります。

引用：それぞれ「訪日外国人の消費動向」観光庁資料より

訪日外国人のニーズに応えるサービスや受け入れる環境が整っていれば、売上アップに繋げられる可能性が高まります。

インバウンド対策で気をつけるべき注意点

インバウンド対策を行う上で、特に注意したい点が3つあります。具体的な対策に取り組む前に注意すべき点を頭にしっかりと留めておきましょう。

さまざまな文化を持つ訪日外国人への対応

世界には多種多様な宗教や習慣を持った人たちが大勢います。食文化でいえばベジタリアンやヴィーガン、ハラールなどの文化を持つ人たちに対しては対応できる食材も限られます。

このように訪日外国人を受け入れることで、今までになかったような要求にも応えていかなければなりません。店舗全体でインバウンド対策にスムーズに取り組めるよう準備をしましょう。

既存顧客への配慮

インバウンド対策を行うことで、オペレーションやサービス内容、メニュー表記などさまざまな部分で変化が生まれます。訪日外国人の来店が増えれば店内の雰囲気も変わってくるでしょう。

そうなったとき、今まで利用してくれていたリピーターなどの顧客は、どう思うでしょうか？今までと同等のサービスや価値提供ができているでしょうか？

インバウンド対策に注力しすぎて、既存顧客への配慮が欠けてしまうようなことがないように注意しましょう。

店舗スタッフとの共有

実際にインバウンド対策として訪日外国人に対応するのは、現場の店舗スタッフです。インバウンド対策の成功は、現場スタッフの協力なくしてありえません。

特に、初めてインバウンド対策を行っていく場合はしっかりとスタッフに目的や具体的なアクションについて共有することが大切です。

訪日外国人への接客は、言葉も通じない中で大きな不安も伴います。それがストレスとなってスタッフに「やりたくないな」などネガティブに捉えられてしまうと、インバウンド対策の効果も薄れてしまうでしょう。

訪日外国人が不安に思う3つのポイント

インバウンド対策で最も大切なことは、訪日外国人がスムーズにサービスを利用できる環境を整えることです。

そもそも、訪日外国人は日本に来てどのような点で不便を感じるのでしょうか？観光庁がコロナ前である2019年に集計した「訪日外国人旅行者の受入環境整備に関するアンケート」を見れば、訪日外国人が主にどのようなことで困っているのかがわかります。

引用：「「訪日外国人旅行者の受入環境整備に関するアンケート」結果」観光庁資料より

以上の結果をまとめると、訪日外国人が日本旅行で感じる壁は下記の3つに集約されます。

まずは、最低でもこれらの点をクリアすることがインバウンド対策として必要なことといえます。

飲食店におすすめのインバウンド対策8選

インバウンド対策に最低限必要な3つのポイントは「言語」「インターネット環境」「決済方法」です。これらを踏まえた上で具体的な手段を5つ紹介します。

１.外国語メニュー・ポップの導入

外国語表記のメニューやポップを用意すれば、訪日外国人客は言葉が通じなくてもメニューを注文することができるようになります。

飲食店のメニューは、食材や調理法など外国語への正確な翻訳が難しいものが多いです。専門の制作会社に外注すれば簡単ですがコストがかかります。

コストを抑えたい場合は無料ツールを活用しましょう。「Google翻訳」や「DeepL」など無料の翻訳サービスは精度が非常に高くなっており、有効的に活用できます。デザインも「Canva」などデザイナーでなくても簡単に使えるツールがあります。

既にモバイルオーダーシステムを導入している店舗であれば、主要な外国語へ変換できる機能がついているものが多く、簡単に切り替えられます。メニューに写真もつけられるので、視覚的にもすぐ伝えられて便利でしょう。

２.インターネット環境（Wi-Fi）を整える

訪日外国人は、先のアンケート結果から見てもわかる通り、Wi-Fiを必要としている人が多くいます。世界を見てみるとアメリカやシンガポール、台湾などではどこでもフリーWi-Fiが利用できる環境が整っており、日本人以上にWi-Fiが身近だといえます。

訪日外国人客の中にはモバイルルーターや日本国内で使えるSIMカードをレンタルする人もいるかもしれません。

ただ、フリーWi-Fiの環境を整えておくことで誰でも安心してその飲食店を利用できるようになります。インバウンド対策を考えるなら、ぜひ対応したい点のひとつです。

３.キャッシュレス決済やウェブ予約を導入

訪日外国人客にとって決済や予約方法も大きな障壁となります。先に紹介した観光庁のアンケート結果では、日本で困ったこととして「クレジットカード・デビットカードの利用」の割合は減少しています。しかし、「その他決済手段（モバイルペイメント）」の割合は若干上がっています。

実際に一般社団法人キャッシュレス推進協議会の調査によると、世界主要国と比較して日本はキャッシュレス決済が遅れていることがわかります。

引用：「キャッシュレス・ロードマップ 2022」一般社団法人キャッシュレス推進協議会資料より

キャッシュレス対応を充実させることで訪日外国人客は決済面での不安が軽くなり、安心してその店舗を利用できるようになります。また、手持ちの現金を気にしなくてよいため、単価のアップに繋がる可能性も高まります。

キャッシュレス対応をするためには、セルフオーダーシステムの導入がおすすめです。セルフオーダーシステムとは、顧客が席上で専用の端末もしくはスマートフォンを用いて、自ら注文できるシステムをいいます。会計の計算も自動で行ってくれるものが多いため、業務効率化にも繋がります。

予約に関してもシステムを導入してWEB上から受付可能にすれば、外国語を話せなくても受付が可能となり、電話対応の業務負担も軽くなるでしょう。予約管理をおこなうツールでは、無料でウェブ予約ページを作成できるものも存在します。また、予約フォームの表記を英語に変換できるサービスもあるので、適用できるかを確認した上で有効に活用しましょう。訪日外国人にとっても、WEB上で前もって簡単に予約できれば安心して店舗に足を運べます。

詳しくは関連記事「飲食店におけるセルフオーダー｜5つの効果と導入に最適なお店とは」で解説しているため、併せてご覧ください。

４.SNSの活用

訪日外国人は情報収集にSNSを活用します。観光庁の同調査で「出発前に得た旅行情報源で役に立ったもの」としてトップに上がったのがSNSでした。

引用：「訪日外国人の消費動向」観光庁資料より

集客にSNSを活用している飲食店は多いですが、インバウンド対策にも有効です。

具体的には、InstagramなどSNSの投稿をする際に日本語の表記と共に英語訳を載せてみる、英語のタグを付けるなどして、訪日外国人向けの投稿をしてみましょう。

店舗のホームページにも英語の表記を追加すれば、「外国語OKな飲食店」と認知され、来店に繋がる可能性も高まります。

Facebookも世界的に利用者の多いSNSですので、店舗のページアカウントを立ち上げていない方は開設してみるのもおすすめです。

SNSの活用は自身のお店の特徴に合わせることがポイント

ただやみくもに流行りのSNSを導入してもあまり意味がありません。SNSそれぞれにも特徴があります。例えばInstagramでは「視覚的効果に優れている」「ハッシュダグをうまく活用すればPR効果が高い」といったメリットがあり、Twitterには「拡散力が強い」「新しい顧客層の発掘ができる」という長所があります。

自身のお店はまずは何をアピールしたいのか、また客層はどのような年齢層が多いのかを分析したうえで、何が最適なツールなのかを判断することが必要です。

お客様とのコミュニケーションを活発に行っていたり、週1回以上の更新を心がけていたりと、成功する飲食店のSNSには独自の傾向があります。詳しくは関連記事「飲食店がSNS運用を成功させるためには目的の明確化と戦略が重要」で解説しているため、併せてご覧ください。

５.外国語対応ができるスタッフを採用する

主要な外国語が堪能なスタッフがいれば飲食店側にとっても訪日外国人にとっても安心です。

外国語が話せるスタッフを採用するためには、求人媒体で条件として設定したり、留学生など外国人が利用する専門の求人サイトへの掲載がおすすめです。

ただ、インバウンド対策としては不安な面もあります。例えばそのスタッフがいないときの外国人対応を考えておかなければなりません。

またここ最近、飲食店の人手不足が深刻にもなっており、募集をかけても人が集まりづらい状況です。厳しい採用市場であることも念頭において判断しましょう。

採用に関して詳しく知りたい方は「飲食店が人手不足に陥る原因とは｜閉店しないために必要な6つの解決策」を併せてご覧ください。

６.ホームページも外国語で表記する

訪日外国人は情報収集源としてSNSやホームページをチェックします。ホームページも訪日外国人にとって重要な情報を英語で表記しておけば、訪日外国人に安心して利用できるお店として認知してもらえるはずです。

主に以下の情報について、英語表記で掲載できるとよいでしょう。

７.SEO・MEO対策を充実させる

SEOの重要性は日本だけでなく世界でも言及されています。ただ、店舗ホームページのSEO対策も大切ですが、最近ではGoogle Mapで検索する人も増えているため、MEO対策も必須となってきています。

MEOとは「エムイーオー」と呼ばれ、Google上で「地域＋飲食ジャンル」と検索されたときに上位表示されるために対策を施すことをいいます。

国内でも飲食店を探すときにグルメサイトよりもGoogle Mapを活用して検索する人が増えてきています。MEO対策をしっかりと行うことは訪日外国人を含めてよい集客効果を生むでしょう。

より詳しくMEO対策について知りたい方は「飲食店のMEO対策とは？メリットや集客するための3つのコツを解説」を併せてご覧ください。

８.外国語対応していることを告知する

メニューの外国語表記やキャッシュレス決済などインバウンド対策の環境が整ってきたら、しっかり告知するようにしましょう。

「英語メニューを準備したから来てくれる」と思ってしまうかもしれませんが、それが伝わっていなければ来店のきっかけになりません。

方法としては店舗の窓に告知のポップを貼っておいたり、SNSや店舗ブログでお知らせするのもよいでしょう。一度伝えるだけではなく、定期的にお知らせすれば露出度も高まって、訪日外国人の目に入る可能性も高まります。また、訪日外国人だけでなく、在日外国人への宣伝にも繋がります。

インバウンド対策で効果を出すための秘訣

インバウンド対策でさらに高い効果を出すために必要なことについて解説します。積極的にインバウンド対策を行っていきたい方はぜひご参考ください。

飲食店のインバウンド対策はDXが効果的

おすすめのインバウンド対策の中でお伝えした通り、訪日外国人との言語の壁や決済の利便性を上げるために、デジタル技術の導入は非常に効果的です。インバウンド対策をきっかけとして、昨今注目されているDXに取り組んでみるのもおすすめです。

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、デジタル技術を導入することで業務効率化を実現し、顧客や従業員満足度を高めるような成果に繋げるアクションをいいます。

前章のインバウンド対策１〜３はデジタル技術の導入でおおむねクリアできます。「2.インターネット環境を整える」とは無関係のように思われるかもしれませんが、システムを利用するためにはWi-Fiを完備させなければなりません。

デジタル技術の導入は、サービスの月額料金や端末などの機材費などコストは発生するものの、低額で始められるものもあります。DXへ取り組むことによって結果的に訪日外国人客の集客が実現し、売上に結びつけば発生したコストはプラスの投資となります。

インバウンド対策をきっかけに、ぜひ検討してみてはいかがでしょうか。

外国語メニューが簡単に作れるモバイルオーダー

先にも少し述べましたが、セルフオーダーやモバイルオーダーシステムはインバウンド対策に効果的なデジタルツールのひとつです。

モバイルオーダーシステムを導入することで、メニューは写真付きとなり、全てビジュアルで伝えられます。英語の喋れないスタッフでも指を指しながらコミュニケーションができるので、インバウンドの顧客が理解しやすいのと同時に、スタッフも安心して接客することができます。

また、言語も日本語から英語へと簡単に切り替えられる設定のものもあります。会計もキャッシュレスに対応可能となるため、クレジットカードの利用が多い外国人にとって利便性が非常に高まります。

さらにモバイルオーダーはインバウンド対策以外にもメリットがさまざまあります。これをきっかけに導入を検討してみるのもいいかもしれません。

モバイルオーダーシステムの概要やに関しては「モバイルオーダー完全理解｜必要な費用やおすすめツール5選を紹介」も併せてご確認ください。

インバウンド対策以外でも成功している飲食店DXの事例

インバウンドに対策に限らず、飲食店が活用できるデジタルツールは多数あります。そして、既に導入し、DXを成功させている事例も数々出てきています。

例えば、モバイルオーダーを導入したビールレストランでは、コロナ禍で求められた非接触を実現しながら、ホール業務の効率化によって以前は週末12〜3人で運営していたところ10人程度での少人数営業が可能となりました。

また、1人で営業している5席の小さなスパイスカレー店では、手書きの台帳で管理していた予約に限界を感じ、顧客台帳システムを導入。ウェブでの予約が可能になったことで新規顧客の獲得に繋がり、電話に出られないことでの予約の取りこぼしも防げるようになりました。

デジタルツールを導入することで、飲食店が抱える問題点の解決に繋がり、新たな形へと変革していく成功事例は他にもたくさんあります。

今紹介した事例の詳細やさまざまな成功事例に関しては「飲食店DX成功事例8選｜企業がデジタル化に取り組むメリットも紹介」をご確認ください。

インバウンド対策に必要な接客力を磨こう

日本のおもてなしは国際的にレベルが高いことで有名です。訪日外国人もその接客に期待をしています。この評判に負けないためにも、言語が通じない外国人客相手であっても従業員の接客力を向上させておくことが望ましいといえます。

お客様が求める接客とは「活気があり雰囲気のよい対応」「思いやりのあるサービス」「円滑なオペレーション」「気持ちよく過ごせる清潔感」「お得感・特別館が感じられる」この5つが必要です。自身のお店に来る外国人客の特徴や傾向を掴んでマニュアル化したり、オペレーションの導線を改善したりといった対策を考えるとよいでしょう。

飲食店が行うべき接客力向上のコツは関連記事「飲食店の接客｜オペレーションの改善で売上を作れる秘訣とは」で解説しているため、ぜひ併せてお読みください。

給付金をインバウンド対策に活用しよう

飲食店の経営を助けるために、行政によってさまざまな給付金・助成金・補助金制度が用意されています。インバウンド対策に関する補助金もあります。東京観光財団による「インバウンド対応力強化支援補助金」が有名で、この制度では1店舗あたり300万円が補助される内容で、令和6年3月31日まで募集しています。気になる方はチェックしてみましょう。

また、個人事業主などの小規模事業者や中小企業の飲食店を対象としたIT導入補助金の活用も検討したいものです。例えば、外国人観光客を受け入れるためには多様な外国語に接客を対応させることが必要になります。言語の壁を乗り越えるためには翻訳機を導入しましょう。

簡易的な翻訳機も良いですが、日英中翻訳ロボットを導入することによって、接客面だけではなく料理提供の手間を省略してキッチン業務も効率化させることができます。詳しくは関連記事「飲食店経営に使える給付金・補助金・助成金をわかりやすく解説」をご覧ください。

インバウンド以外で対策できる飲食店の集客方法とは

インバウンド需要が今後伸びていくことはお伝えした通りですが、インバウンド対策以外で可能な飲食店の集客方法とはどのようなものが考えられるでしょうか？

そもそも飲食店の集客とは、顧客を集めるための施策全般を指します。その施策に関してはアナログなものからデジタルを活用したものまで数多く考えられます。

駅前でビラ配りをしたりポスティング、SNSでの情報発信などは基本的な集客方法といえるでしょう。対策でも解説したMEO対策をする飲食店も増えてきています。

また、飲食店の集客は新規かリピーターかでアプローチは変わります。まずはターゲットとしてどちらに照準を当てるかを考えましょう。本当に集客に困っている場合は、店舗のコンセプトから見直す必要も出てくるかもしれません。

より詳しい飲食店の集客方法に関しては「飲食店の集客アイディア8つ！売上アップのコツや集客ツールを紹介」も併せてご確認ください。

まとめ

今回は飲食店におけるインバウンド対策について解説しました。最後にポイントをまとめます。

今までインバウンド対策に縁のなかった方も、訪日外国人が多いエリアなのであればこれもひとつのチャンスです。どのような対策ができるか、一度考えてみてはいかがでしょうか。