今や日本の国民食とも言えるラーメン。安価で様々な種類の味を楽しめるため、ラーメン巡りが趣味という方も多くいます。
ラーメンが大好きであることから、自分でラーメン屋を開業したいと考える方も少なくありません。
実際に全国には約32000軒（参考：日本全国のラーメン屋の店舗数｜日本と世界の統計データ）ものラーメン屋が存在しており、全国各地で展開されている人気の業態です。
経営的な観点から見ても、飲食業経営が未経験でも初めやすいこと、独自のこだわりを発揮して差別化しやすいことから、ラーメン屋の開業は魅力的です。しかし競合も多いため、リスクが大きい業種とも言えます。
本記事では、未経験者がラーメン屋を開業する際に失敗しないためのポイントや必要な費用、資金調達の方法を解説します。
自分でラーメン屋を開業することに興味がある方、検討中の方はご参考ください。
トレタスタンプ
ラーメン屋開業の前に業務経験を積むべき？
「売れるためには腕前や信頼度が絶対に必要？」
「未経験の状態でラーメン開業は不可能なのだろうか…」
自分でラーメンを作ることに憧れを持っており、会社を辞めてラーメン屋の開業をしてみたいと考える方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。
結論からお伝えすると、ラーメン屋で一度修行してから自分のラーメン屋を開業するのが望ましいと言えます。
開業後はやはり、業務経験の有無が店舗の評価を大きく左右します。ラーメンが大好きで、多くの店に行っていたとしても、顧客目線ではわからない経営知識やノウハウが多く存在します。
※引用：2016年1月1日～2022年12月31までに閉店した飲食店の業態と営業年数｜飲食店.COM
一般的に「ラーメン屋は3年以内に70%が廃業する」と言われており、ラーメン業界は他の飲食店よりも廃業率が高いのが事実です。
グラフからもわかるように、1年以内に3分の1が、3年以内に3分の2のラーメン屋が閉店しています。
未経験状態から生半可な気持ちや憧れだけで始めてしまうと、ラーメン業界を生き抜くことはかなり難しいと言えるでしょう。
やはり失敗するリスクを減らすためには、まずは現場で経験を積むのが有効です。
ただし時間をかけるのが難しく、すぐに開業したいと考える方もいるでしょう。このような場合は、次章で紹介する方法で対策することも可能です。
未経験者がラーメン屋開業で失敗しない方法
前項でお伝えしたとおり、ラーメン開業前には実店舗で経験を積むのが最善であると言えます。
しかし必ずしもラーメン屋での修行期間がないと成功できないというわけではありません。
とは言えいきなり独立するには難易度が高いため、修行を期間を設けずにすぐ開業したいという方は以下の方法を検討することをおすすめします。
- フランチャイズでラーメン屋を開業す
- 事業計画をしっかりと立てる
- 開業費用を抑えて小規模からスタートする
ひとつずつ具体例を交えて紹介します。
すぐにラーメン屋を開業したい、なるべく早く実行してみたいと考える方は、ぜひ参考にしてください。
フランチャイズでラーメン屋を開業する
ラーメン屋を開業するとなると、個人店のイメージが強い方もいるかもしれませんが、フランチャイズでラーメン屋を開業することも可能です。
フランチャイズでのラーメン開業が向いているのは以下のような方です。
- 味などにこだわりはないが、とにかくラーメン屋を経営してみたい
- 経営の知識がなく、サポートを受けられる環境で始めてみたい
- 開業資金をなるべく少額に抑えたい
フランチャイズでラーメン屋を開業した場合、有名ブランドやお店の名前やシステムを使って、そのお店の一部として運営することができます。本部から経営に関する指示やサポートを受けることも可能です。
その他フランチャイズでラーメン屋を開業するメリット・デメリットをまとめると、以下の表になります。
| メリット | デメリット |
| 有名ブランドの名称を利用できる ビジネスモデルやシステムが完成されている マーケティングや広告支援がある 信頼度がある トレーニングを受けることができる | ロイヤリティなどのコストがかかる 他店共通の規則や制限がある オリジナリティを出しにくい |
有名ラーメンチェーンのフランチャイズ店を開く場合には、本家のレシピやマニュアルに従ってラーメンを作り、そのお店のスタイルやルールに沿って運営することが求められます。
そのため全てを一から自分で考える必要はなく、サポートがあるため、経営に自信がない方やラーメンの腕前に自信がないという方はフランチャイズを検討すると良いでしょう。
ただしフランチャイズは開業後も、ブランドの一部として運営するための料金やロイヤリティがかかるというデメリットがあります。
開業したいラーメン屋のイメージや経営スタイルに合わせて、フランチャイズにするか自分で開業するか検討することをおすすめします。
フランチャイズ本部によっても開業資金や運営方法は異なるので、気になる方はフランチャイズ比較サイトを活用してみましょう。
▼ラーメン屋のフランチャイズ店比較サイト
事業計画をしっかりと立てる
冒頭でもお伝えしましたが、特に競合が多く生き残りが難しいと言われるラーメン業界。成功するためには、やはり開業前の綿密な計画が必要です。
具体的には以下の3つのポイントを考えておくと良いでしょう。
- どのような人にラーメンを食べてほしいか
→ターゲット顧客を決める - 自分のラーメンを食べてほしい人はいつどこでラーメンを食べそうか
→出店場所・立地をよく検討する - 何人集客して、どのメニューを食べそうかを予想する
→利益計算をしておく
ここからは上記ポイントについてひとつずつ丁寧に解説します。
ターゲット顧客を決める
飲食店で売上を上げるためには、市場調査を行った上で商品の作成や集客（≒マーケティング）が必要です。
ラーメン屋の場合には、すでに認知がある店舗であるか、またその認知度はどれほど高いかを予想して、それぞれに最適なアプローチを取る必要があります。
第一歩として、まずはお客様を知ること、ターゲット顧客の選定から始めましょう。飲食店のマーケティングにおけるユーザーの認知度は以下のように分けられます。
開業を検討しているラーメン屋の認知度はどれほどかを確認した後に、どのユーザー層をターゲットとするのかを決めましょう。
例えば独自の創作ラーメンを開業する場合はラーメン巡りが好きな人、老舗ラーメン店のフランチャイズを開業する場合は日本文化や料理に興味がある外国人観光客、など認知規模によってターゲットを決めます。
ターゲット設定やコンセプトの設計について、より詳しく知りたいという方は関連記事「繁盛する飲食店マーケティング大全｜検討すべき5つの手法と成功事例」をご参考ください。
出店場所・立地をよく検討する
ターゲットを決定したら、設定したターゲットに食べてもらえるようなラーメン屋を設計します。
ラーメンの味やスタイル、ボリュームはもちろんラーメン屋のコンセプトを決定する上で大切ですが、案外重要となるのが立地です。
ターゲット顧客と強く連動するため、ターゲット層の行動や嗜好に合わせて、出店場所や立地を検討するようにしましょう。
例えばガッツリ食べたい男性社会人であればオフィス街、健康志向なOLであれば女性が集まりそうなショッピング街、ラーメン巡りマニアの場合は激戦区が適しています。
利益を出すためには、より多くの人に食べてもらえる場所に出店する必要があります。「自分のラーメンを食べてもらいたい人はどこに集まるのか？」をよく考え、ベストな立地を確保しましょう。
利益計算をしておく
ターゲットと店舗立地を決めたら、メニューと価格を設定します。ラーメンの価格はもちろん、サイドメニューやアルコール類の価格も忘れずに行います。
飲食店の売上は以下の計算式で算出されます。
売上 = 客単価 × 客数
例えば客単価900円、客数が1日60人とした場合、月162万円の売上です。
ラーメン屋の売上計算で重要になるのが回転率です。サイドメニューやアルコール類を提供することで、回転率が下がり、1日で切り盛り可能な客数が減ってしまうことも考えられます。
売上計算から本当に必要であるかを確認してから、メニューや価格の設定を行うようにしましょう。
また、利益として得られる費用は以下の計算で表されます。
営業利益 = 売上 – 料理やサービスの提供にかかったコスト
料理やサービスの提供にかかったコストとは、食材費や人件費、店舗運営費などの、運転資金に当たる費用です。
例えば月162万円の売上がある店舗で、1ヶ月間でコストが90万円かかるとすると、72万円が営業利益となります。
コストを下げて利益率を高めることも大切ですが、顧客の満足度とのバランスをかねて価格を設定することが重要です。
利益計算や売上を上げるための詳しい計算や戦略については、関連記事「飲食店が売り上げをあげるために必要な18の施策 | 基礎知識や事例も紹介」で解説しているので、ご参考ください。
開業費用を抑えてスタートする
ラーメン開業で失敗しないための方法、3つ目は小さく始めることです。
店舗を運営していく上で必要な設備のみで開業することで、失敗するリスクを最小限に抑えることができます。
具体的には、居抜き物件で店舗の初期費用を抑える、メニューを厳選して運営コストを下げるなどがあります。
小規模で始めることで、財務面での圧迫感が少なく、着実な成長を目指すことができるでしょう。
また、開業後の需要や様子を見て、コンセプトの変更など軌道修正が容易である点も、小さく始めるメリットのひとつです。
実際に40万円の投資のみで成功したラーメン店も存在します。成功した要因をまとめると以下の4つです。
- 家賃が安い場所に店舗を構えた
- 作成にコストがかからないメニューを考案した
- 他店には無い要素を組み込んだ
- 店舗の内外装を自分で行い、初期投資を削った
※参考：初期投資40万円でも成功したラーメン屋の秘密｜東洋経済
ラーメンの売上に関わりの薄い、本質的でない部分をとにかく削ることによって、成功させることができたようです。
最小限で開業する際には「本当に必要なものであるか？」を繰り返し自問自答すると良いでしょう。
ラーメン屋開業にかかる費用
ラーメン屋開業にかかる費用は、店舗の規模や立地、開業方法、食設備などによっても費用は大きく変動しますが、おおよそ1000〜2000万円のようです。
1000万円以内に納めるのは、継続するためにも厳しいとの声もあります。
主な費用の内訳はどのようになっているのでしょうか？
開業費用にかかる項目と各費用は、以下の通りです。
| 項目 | 詳細 | 金額 |
| 物件・店舗費用 | ・前払い家賃 ・保証金・敷金 ・礼金 ・仲介手数料 | 25〜300万円 |
| 内外装工事費 | ・壁紙の張り替え ・電気・照明の設置 ・水まわりの工事 | 500〜1000万円 |
| 厨房設備費 | ・コンロ ・冷蔵庫 ・寸胴 | 200〜350万円 |
| 運営資金 | ・人件費 ・賃貸料 ・食材費 ・消耗品 ・水道光熱費 | 150〜400万円／月 |
フランチャイズで開業する場合は、上記費用の他に加盟料などが、加わることもあります。
またラーメン開業の初期段階には集客が難しく、売上がたたないことも多いため、最低でも3ヶ月分の運営資金は確保しておくようにしましょう。
開業時にありがちな失敗の一つに、こだわりを詰め込みすぎて、費用が高くなってしまうことがあります。
コンセプトに合わせた設備設計を行うことや、以前ラーメン屋を営んでいた物件の再利用、中古物品を活用することで大幅に費用削減することも可能です。
上記対策をとっても資金が必要な場合には、次項で紹介する方法で資金調達をすることも可能です。
ラーメン屋開業時にできる資金調達方法
前項ではラーメン開業時にかかる費用についてお伝えしましたが、以下のように感じた方も多いのではないでしょうか。
「開業費用が予想よりも高かった。」
「自己資金だけでは足りなさそう…」
このような方々におすすめしたいのが、補助金・助成金や融資を受けることで資金調達をする方法です。
ただし開業資金の20〜30％は用意した方がよいと言われています。また自己資金を用意することで融資を受けやすくなるため、最低限の費用は用意しておくようにしましょう。
補助金・助成金を利用する
補助金・助成金は、主に国や地方公共団体が事業者に向けて活動費用を一部サポートする制度です。どちらも返済の義務はありません。
現在では、新型コロナウイルスの影響も相まり、飲食店の9割以上の店舗が何らかの給付金・助成金・補助金を利用しているようです。
地域活性化を目的として、企業や開業をサポートする補助金・助成金はいくつか用意されています。その中でも特に利用されているのが創業助成金です。
創業助成金は各自治体によって、内容や詳細が異なるので、開業しようと検討している土地の担当部署に問い合わせて確認するようにしましょう。
各都道府県の創業者向けの補助金・給付金は、中小企業基盤整備機構が運営する創業者向け補助金・給付金（都道府県別）からも確認できます。
補助金・助成金は使用の幅が広く、活用しやすい制度ではあるものの、手続きに時間がかかることも多いため、早めに確認や申請を進めるようにしましょう。
飲食店が使えるその他給付金について、詳しくは関連記事「飲食店が使える給付金 2023年版｜補助金や助成金との違いや事例も紹介」で解説しているのでご参考ください。
金融機関へ融資申請をする
金融機関からの融資は、必要な資金を調達するための一つの重要な手段です。銀行、信用組合、ベンチャーキャピタルなどから、事業規模に合った金融機関を選ぶようにしましょう。
融資申請を受けるためには、正確な情報提供や計画の具体度が重要です。具体的な事業計画書を作成できるように、資金の使途や返済計画を明確にしておく必要があります。
事業計画書の作成時には、ターゲットやエリア、売上収支などを適切に想定して、投資家や銀行なども安心して融資できる内容を記載しましょう。
また、綿密な計画に基づいて作成した事業計画書は、開業後もお店の目標や方向性を指し示してくれる重要なアイテムになります。
ラーメン開業に必要な資格・届出
ラーメン開業時に必ず必要な資格・届出は以下の3つです。
万が一資格の取得ができていない時や必要届出が漏れている場合は、法的な問題や信頼性の低下、事業の運営に支障をきたす可能性があります。
要件を満たした設計であるかを確認しながら開業準備を行うようにしましょう。
ここでは許可・届出について、各内容を解説します。ぜひ参考にしてください。
食品営業許可
飲食店営業許可証はラーメン屋だけでなく、カフェやレストランなど、飲食店を運営する際に必要な許可証です。この許可証は保健所に申請し、立ち会い検査を経て交付されます。
飲食店営業許可の取得には、食品衛生責任者の指定と設備・構造の要件を満たすことが必要です。申請から許可交付まで数週間を要するため、スケジュールに余裕を持たせて申請するようにしましょう。
食品衛生責任者
食品衛生責任者は、飲食物の衛生管理を担当するための資格です。食品衛生法により、飲食店が営業する際には、少なくとも1人の食品衛生責任者の配置が法的に義務付けられています。
資格取得のためには、都道府県知事が主催する講習会に参加し、修了証を取得する必要があります。東京都の場合は1日の講習で受講証を取得できますが、他の地域では異なる場合があるため、必ず事前に確認するようにしましょう。
防火対象物使用開始届
防火管理者選任届出は、店舗の防火管理者を明確にするための手続きです。収容人数30人以上のラーメン屋を開業する際は、届出が必須です。
各都道府県消防庁のサイトから届出書をダウンロードして所定の消防署へ、使用開始の7日前までに提出しましょう。
ラーメン屋経営の難しさは「競争激化」
ラーメンは流行に流されず、根強い人気があるジャンルです。需要の変化が少ないものの、開業する人も毎年一定数存在します。
飲食業界の中でも特に他店との競争が激しい業界であることも、ラーメン屋が廃業率が高い理由の大きな要因のひとつです。
このような存続競争が激しいラーメン業界で生き抜くためには、他店との差別化が不可欠です。適切な取り組みにより、他にはないサービスを提供することが重要であると言えます。
差別化を図るポイントは、他店で課題とされていること、評価されていることに注目するのがおすすめです。
具体的には以下のような対策が考えられます。
- 麺やスープなど、ラーメンに店舗独自の売りを作る
- 予約システムを導入して待ち時間をカットする
- リピーター率を高めるためのポイントカードを作成する
この中でも特にスタンプカードの導入は、気軽に始められる上にラーメン屋との相性も良いでしょう。
スタンプカードを導入する効果には、新規顧客の獲得だけでなく、新規顧客をリピーター化、顧客満足度の向上が期待できます。
「トレタスタンプ」は、飲食店のDXを推進するトレタが提供する新しいタイプのスタンプサービスです。
紙でもアプリでもないブラウザ版なので顧客はアプリをダウンロードする必要がなく、インターネットが繋がればどこでも利用可能です。
わかりやすいデザインインターフェースで、初めての方でもすぐに使うことができます。
お店で何かしらの特典が得られるとなれば、お店に対する満足度はよりアップするでしょう。他店にはないサービスの導入を検討中の方には、特におすすめのサービスです。
まとめ｜ラーメン屋開業成功のカギは独自の強みを持つこと
今回はラーメンの開業について解説しました。最後にポイントをまとめます。
ラーメン屋開業の前に業務経験を積むべきか
- ラーメン屋で一度修行してから自分のラーメン屋を開業するのが望ましい
- 未経験からの開業でも工夫によっては成功できる場合もある
未経験者がラーメン屋開業で失敗しない方法
- フランチャイズでラーメン屋を開業する
- 事業計画をしっかりと立てる
- 開業費用を抑えて小規模からスタートする
ラーメン屋開業にかかる費用
- 開業する店舗の条件にもよるが、おおよそ1000〜2000万円
- 1000万円以内での開業は、開業後の存続が難しくなる可能性がある
ラーメン屋開業時にできる資金調達方法
- 補助金・助成金を利用する
- 金融機関へ融資申請をする
ラーメン開業に必要な資格・届出
- 食品営業許可
- 食品衛生責任者
- 防火対象物使用開始届
ラーメン屋の廃業率が高い原因は「競争激化」しているため
- 他店との差別化が成功のカギ
- おすすめの対策方法は気軽に始められるスタンプカード
ラーメン屋の開業は競合が多くリスクがありながらも、根強い人気で一定の需要は見込める業種です。適切な対策と十分な準備をすることで、成功できる可能性も大いにあると言えます。
こだわりの詰まったオリジナリティ溢れるラーメンと、持続可能な経営プランのバランスをとることで、多くの人で賑わうラーメン屋を開業できることを願っております。
