たこ焼き屋は他の飲食店に比べて、開業形態が店舗型・移動販売・屋台と種類が豊富なのが特徴です。
屋台で開業すれば比較的開業費用を抑えることができるため、なるべく少額で飲食店を開業したいと考える方には、おすすめの開業方法であると言えるでしょう。
本記事では、業態別に開業する場合にかかる費用や、開業で準備すべきことなどについて詳しく解説しています。
後半ではたこ焼き屋を開業後に営業を続けていくのが難しいと言われる理由や成功のポイントについてもお伝えしているので、たこ焼き屋の開業で成功したいと考える方はぜひ参考にしてください。
約半数以上の飲食店がリピート施策にLINEを活用!
積極的にLINEを取り入れてみませんか?
日本人口の約7割が利用するLINE。飲食店でも顧客とのコミュニケーションの一つとして欠かせないツールとなりました。
現に「企業やお店、自治体などとのコミュニケーション手段として、LINE公式アカウントは便利だと思いますか?」※という問いに対して実に約8割のユーザーが便利だと回答。まだ取り入れられてない店舗でも積極的に取り入れるべき施策だと言えます。
その一方で、導入したもののどのように運用していけばいいのかが分からない…そうお困りの店舗も少なくないようです。
まずは気軽にはじめられる施策として、リピーター獲得に貢献できるLINEの活用も実現可能なスタンプカードを取り入れてみませんか?
※引用:モビルス株式会社「消費者のLINE公式アカウント利用実態調査2022」より
店舗型・移動販売・屋台でたこ焼きを開業する場合の費用
たこ焼き屋の開業となると、店舗型をイメージする方も多いと思いますが、店舗型以外にも移動販売や屋台での販売方法があります。
各販売方法によって、準備すべきものや費用は大きく異なるので、それぞれについての目安費用と共通で必要なものをご紹介します。
開業費用を最も安く抑えることができるのは屋台
先ほどもお伝えしましたが、たこ焼き屋の開業形態には店舗型、移動販売、そして屋台の3つがあります。
結論からお伝えすると、開業費用を最も安く抑えることができるのは屋台での展開です。
開業形態 | 特徴 | 準備が必要なもの | 費用目安 |
店舗型 | ・固定的な場所にお店を構える ・内装や外装の設計・改修が必要 | 賃貸契約費用 内装・外装工事費用 | 200万〜1000万円 |
移動販売 | ・車両や移動手段が必要 ・路上営業のための許可が必要 | 車両購入費用 保険費用 路上営業許可申請費用 | 100万〜300万円(中古車) 300万〜500万円(新車) |
屋台 | ・軽量で移動が容易 ・自由な場所での出店が可能 | 屋台購入費用 保険費用 屋外営業許可申請費用 | 100万円〜200万円 |
移動販売の場合は、購入する車体が新車であるか、中古車であるかによっても金額は変動します。
しかし屋台の場合は店舗型や移動販売には必要になる、賃貸契約や車両購入などの大きな初期投資が不要です。
ただし、移動販売や屋外で営業する場合には、許可証や保険などの手続きが必要なため、注意が必要です。
さらに屋台の場合は出店場所に限りがあるため、出店許可を取得するのが難しいというデメリットがあります。
開業形態によって必要な費用が異なるため、事前の計画と予算編成をしておくようにしましょう。
たこ焼き屋開業時に共通でかかる費用
たこ焼き屋を開業する際には、どの形態であっても共通でかかる費用があります。具体的には、以下のようなものです。
- たこ焼き機器
たこ焼きを作るための専用機器が必要です。
屋台や移動販売の場合は携帯可能なコンパクトなものが必要となります。 - 食材
小麦粉、たこ焼き粉、たこ、青のり、ソース、マヨネーズなどの原材料を購入する必要があります。仕入れ先や量によって費用は変動します。 - 消耗品
ガス、電気、食器、調理道具、包装資材などの消耗品や必要な器具も含まれます。 - 許可・保険
開業には営業許可が必要であり、場合によっては保険も必須です。これらの手続きに伴い費用が発生します。 - 広告・宣伝
開業後に集客を図るための広告宣伝費用が必要となる場合もあります。
以上が共通でかかる費用であり、これらはたこ焼き屋を開業する際には避けて通れない必要な経費となります。
たこ焼き屋開業で必要な準備
ここまでは、たこ焼き屋開業にあたり必要となる資金をお伝えしましたが、開業までに必要な準備は資金だけではありません。
そこでここからは、たこ焼き屋を開業するまでの手順に沿って、準備すべきものや資格などについて解説していきます。
「フランチャイズ」か「個人事業」として開業するかを決める
たこ焼き屋を開業する場合には飲食店業態が「フランチャイズ」か「個人事業」かの2種類があるため、まずはどちらで開業するかを決めましょう。
それぞれの特徴をまとめると以下の通りです。
フランチャイズ | 個人事業(独自ブランド) |
有名ブランドの名称が使える マーケティングや広告費用が抑えられる ビジネスモデルが完成している | オリジナリティが出しやすい 独自の判断で経営ができる |
フランチャイズで開業した場合は、既存の成功したビジネスモデルやブランド名、サポート体制を活用できます。
そのため、安定した運営や収益を得たいと考える人や経営のサポートや指導を受けたい人などは、フランチャイズでの開業がおすすめです。
しかし経営の制約やフランチャイズ料、独自性の制限などのデメリットも存在します。
反対に独自のこだわりを形にしたい人、既存の枠組みにとらわれずに自身のアイデアでサービスを提供したいと考える方は独自ブランドでの開業がおすすめです。
ただし独自のブランドで開業する場合は、独自性やクリエイティブな経営が可能ですが、ブランド認知度を高めるためには広告やマーケティングに費用と時間を割く必要があります。
たこ焼き屋を開業する物件や車を探す
たこ焼きを売る場合には、ニーズが高い場所選びが重要です。人が多く行き交うエリアでは、たこ焼きを手軽に買い求めることができるため、売れやすいでしょう。
具体的には、通行量の多いエリアや飲食店が集中する地域、イベント会場、観光スポットなどが挙げられます。
ただし、売れ行きが良い場所であっても、競合他社の存在や地域のニーズに合わせた戦略が重要です。
特定の場所が必ずしも成功を保証するわけではないため、マーケティング戦略に合わせた物件や車選びなども大切です。
具体的には以下のポイントを参考にして、物件や車選びをするのがおすすめです。
▼店舗型営業をする場合の注意点
- 事業計画で設計した予算内の物件を探す
- 地域の規制や衛生基準を満たしているかを確認する
- 競合店の有無や周辺の飲食店の種類を確認する
店舗型営業をする場合は、物件が営業許可や衛生基準に適合していることを確認する必要があります。
競合店の有無や周辺の飲食店の種類、そして客層なども調査し、自店舗の差別化や顧客獲得の戦略を練ることも大切です。
▼移動販売車両・屋台を探す際の注意点
- たこ焼き機器や調理スペースを設置できる適切なサイズを選ぶ
- 修理費用やメンテナンスコストを購入前に見積もっておく
- 安全基準や移動販売の許可などの法的な規制に対応しているかを確認する
- 調理や接客に必要なスペースが十分であるかを確認する
移動販売や屋台を運営する場合は、使用する車両のたこ焼き屋に適切かを見極めるのがポイントです。
具体的には、たこ焼き機器や調理スペースを設置できる適切なサイズと機能を持った車両を選ぶことが重要です。
中古車を購入する場合は、状態やメンテナンス履歴を注意深く確認し、将来的な修理費用やメンテナンスコストを見積もる必要があります。
開業に必要な資金調達を行う
「数百万円の開業資金なんて、持ってない」と費用が原因で、開業を諦めてしまう方もいるのではないでしょうか。
たこ焼き屋の開業資金は、最初から全額を自分で負担する必要はありません。一般的には自己資金を担保に融資を受けたり、借りるなどして資金を集めます。
具体的にどのように開業資金を集めていけばいいのか、方法を3つ紹介します。
自己資金を貯める
全て自己資金でまかなわなくても良いとお伝えしましたが、一定の金額は必要です。一般的には、開業資金の20〜30%は用意した方がよいと言われています。
自己資金があることで信用が高まり、金融機関や国庫から資金の融資を受けやすくなります。また、融資額も全額よりは少なくて済むため、返済の負担も軽くなります。自己資金を貯めるのは時間と労力がかかりますが、なるべく貯めるようにしておきましょう。
金融機関へ融資申請をする
金融機関からの融資は、必要な資金を調達するための一つの重要な手段です。銀行、信用組合、ベンチャーキャピタルなどから、事業規模に合った金融機関を選ぶようにしましょう。
また、融資を受けることで資金を調達できますが、返済が必要となります。
融資申請を受けるためには、正確な情報提供や計画の具体度が重要です。具体的な事業計画書を作成できるように、資金の使途や返済計画を明確にしておく必要があります。
事業計画書の作成時には、ターゲットやエリア、売上収支などを適切に想定して、投資家や銀行なども安心して融資できる内容を記載しましょう。
また、綿密な計画に基づいて作成した事業計画書は、開業後もお店の目標や方向性を指し示してくれる重要なアイテムになります。
補助金・助成金を利用する
地方自治体や商工会議所、経済産業省などから提供される補助金や助成金を活用する方法です。特定の条件を満たすことで、一定額の資金を受け取ることができます。どちらも返済の義務はありません。
現在では、新型コロナウイルスの影響も相まって、飲食店の9割以上の店舗が何らかの給付金・助成金・補助金を利用しているようです。
飲食店が使えるその他給付金について、詳しくは関連記事「飲食店が使える給付金 2023年版|補助金や助成金との違いや事例も紹介」で解説しているのでご参考ください。
これらの方法を駆使して、必要な資金を調達するための戦略を立てましょう。
必要な資格「食品衛生責任者」と「飲食店営業許可」を提出する
開業する業態に関わらず、たこ焼き開業時に必ず必要となる資格は「食品衛生責任者」と「飲食店営業許可」の2つです。
食品衛生責任者
飲食店営業許可証はたこ焼き屋だけでなく、カフェやレストランなど、飲食店を運営する際に必要な許可証です。この許可証は保健所に申請し、立ち会い検査を経て交付されます。
飲食店営業許可の取得には、食品衛生責任者の指定と設備・構造の要件を満たすことが必要です。申請から許可交付まで数週間を要するため、スケジュールに余裕を持たせて申請するようにしましょう。
飲食店営業許可
食品衛生責任者は、飲食物の衛生管理を担当するための資格です。食品衛生法により、飲食店が営業する際には、少なくとも1人の食品衛生責任者の配置が法的に義務付けられています。
資格取得のためには、都道府県知事が主催する講習会に参加し、修了証を取得する必要があります。東京都の場合は1日の講習で受講証を取得できますが、他の地域では異なる場合があるため、必ず事前に確認するようにしましょう。
道具・設備 | 具体例 | 利用目的 |
たこ焼き機器 | 円形の鉄板、たこ焼きピック | たこ焼きを調理する専用の器具。 円形の鉄板でたこ焼きのボール状の形を作り、ピックで裏返す。 |
調理器具 | スパチュラ、ブラシ | たこ焼きの裏返しやオイルの塗布に使用する |
調理用具と器具 | ボウル、たこ焼き粉、具材(たこ、天かす、青のり)、ソースやマヨネーズボトル | 材料を混ぜ合わせるボウルや、たこ焼きの具材、調味料を提供するため |
食材保管用具 | 封筒、冷蔵庫、冷凍庫 | 食材を保管し新鮮さを保つための収納用具や設備 |
清潔用具 | 洗剤、スポンジ、清潔な水、消毒用品 | 道具や調理スペースを清潔に保つための洗浄・消毒用具 |
販売用具 | トレイ、皿、箸、ナフキン | たこ焼きを提供し食事を楽しむための販売用具 |
これらの道具や設備は、たこ焼きを効率的かつ衛生的に商品を提供するために必要です。
開業前にはご自身で必要な道具や設備をリストアップし、確実に準備しておくようにしましょう。
また衛生管理には特に注意を払い、食品の取り扱いに関する規制を遵守することが大切です。
必要であればスタッフを募集する
たこ焼き屋を運営する際、繁忙期や多くの注文がある場合などは、必要に応じてスタッフを募集する場合もあるでしょう。
飲食店の採用活動には、求人サイトへの掲載やSNSでの募集などさまざまな方法があります。
必要な人材はたこ焼きを作成する人なのか、販売スタッフなのか、年齢層や人数、採用にかけられる予算など条件によって手法は変わってくるため、さまざまある採用活動の方法から店舗にあったものを選ぶことが大切です。
代表的な方法は以下の5つです。
- スタッフや知人の紹介
- SNSや店内への張り紙で募集
- ハローワークや専門学校へ求人票を出す
- 求人媒体を活用する
- 合同説明会に参加する
採用方法や採用を始める前に大切なこと、低コストで実現する方法などについて、詳しくは関連記事「飲食店の採用活動の基本!コストの抑え方や効率的な募集方法を紹介」でご紹介していますので、こちらも合わせてご覧ください。
たこ焼き屋開業で儲かるための3つのコツ
ここまでではたこ焼き屋開業で必要な準備をお伝えしてきましたが、必要なものを揃えるだけでは、売り上げを伸ばしていくことは難しいと言えます。
実際に飲食店は他の業種に比べ最も廃業率が高く、開業から3年以内の廃業率は70%、5年で80%、10年では90%以上と言われているほど生き残るのが難しい業種です。
さらに2023年度上半期(4-9月)での「お好み焼き・焼きそば・たこ焼店の倒産動向」調査によると、2023年の廃業率は前年同期の6倍にも増えています。
※お好み焼き・焼きそば・たこ焼店の倒産動向|東京商工リサーチ
上記結果からもわかるように、たこ焼き屋で営業を継続していくのは非常に難しいと言えるでしょう。
そのため、開業後に成功し売上を上げるためには、開業前から綿密な計画と対策が必要です。
具体的には、ここから紹介する3つのポイントを意識するようにしましょう。
適切な資金計画を立てる
適切な資金計画を立てることは、たこ焼き屋を開業する上での基本です。
事前に開業に必要な費用を正確に把握し、資金調達方法を選定するようにしましょう。その上で資金の適切な使い道を見極めます。
そのため開業後も経営を安定させるためには、売上戦略を立てておくことが大切です。売上戦略を立てる際には、営業利益を見積もっておくようにしましょう。
営業利益を上げることができなければ、飲食店は営業を続けていくことが難しくなるため、開業前から予測数値を出しておくことが大切です。
営業利益は下記の式で表すことができます。
顧客数×単価=売上
売上 – 料理やサービスの提供にかかったコスト=営業利益
飲食店にとっての営業利益とは、店舗営業で料理やドリンク、サービス提供によって得られる会計金額から、その提供にかかったコストを差し引いた金額を指します。
飲食店にとっての営業利益とは、店舗営業で料理やドリンク、サービス提供によって得られる会計金額から、その提供にかかったコストを差し引いた金額を指します。
営業利益が重要である理由や最低限必要な売上金額の計算方法などについて詳しくは、関連記事「飲食店が売り上げをあげるために必要な18の施策 | 基礎知識や事例も紹介」で解説していますので、こちらも併せてご覧ください。
人通りの多い場所に出店する
立地についての重要性は「たこ焼き屋を開業する物件や車を探す」でもお伝えしましたが、やはり場所の選定は極めて重要です。
たこ焼き屋を人々が簡単に見つけ、利用しやすい場所に出店することが、集客に繋がるため成功のポイントです。
繁華街、商業施設、観光地、イベント会場など、人が多く集まる場所に出店することで、需要を掴むことができます。
さらに顧客層や競合店の状況も考慮し、独自性や差別化を図ることが大切です。どのようなお店かと問われたときに、お客様がはっきり言えるような、明確なコンセプトを表現できるような場所に店舗を構えるようにしましょう。
開業準備と同時に集客施策を行う
開業準備を進める際に、同時にマーケティング活動で集客を行うことが重要です。
SNSやウェブサイト、チラシ配布など、開業前から集客に向けたプロモーションや広告を行うことで、開業後の売上アップにつなげることができます。
またたこ焼き屋の場合は、他の飲食店に比べて単価が低くなる傾向にあるため、リピーター獲得できるかが重要になります。
そこでおすすめなのが、スタンプカードによる来店促進です。
上記画像からもわかるように、スタンプカードは新規顧客が再来店するためのきっかけにもなります。
スタンプカードの特典が魅力的であるほど他店よりも優位性が高くなり、次回の来店動機も高まります。
新規顧客がその後2回、3回、4回と来店してくれるようになれば、お店のファンとして貴重な存在となるでしょう。
簡単に登録できて顧客情報を元に集客に役立てたいならトレタスタンプがおすすめ!
「トレタスタンプ」は、飲食店のDXを推進するトレタが提供する新しいタイプのスタンプサービスです。紙でもアプリでもないブラウザ版なので顧客はアプリをダウンロードする必要がなく、インターネットが繋がればどこでも利用できます。
登録方法はQRコード読み取り+2回タップで簡単にできるので顧客は煩わしさを感じることなく登録可能。
店舗側はLINE公式アカウントと連携すれば、トレタスタンプで収集した顧客情報を元に属性に合わせた効果的なメッセージを送ることもできます。わかりやすいデザインインターフェースで初めての方でもすぐに慣れて使えるようになります。
まとめ|たこ焼き屋の開業は資金計画が大切!
今回はたこ焼き屋の開業について解説しました。最後に結論となるポイントをまとめます。
たこ焼きを開業する場合は形態によって必要費用が異なる
- 開業形態には店舗型・移動販売・屋台の3種類がある
- 開業費用を最も安く抑えることができるのは屋台での展開
- どの形態であっても共通でかかる費用がある
たこ焼きや開業で必要な準備
- 「フランチャイズ」か「個人事業」として開業するかを決める
- たこ焼き屋を開業する物件や車を探す
- 開業に必要な資金調達を行う
- たこ焼き屋に必要な道具・設備を揃える
- 必要であればスタッフを募集する
たこ焼きや開業で儲かるための3つのコツ
- 適切な資金計画を立てることは、たこ焼き屋を開業する上での基本
- 集客するために人通りの多い場所に出店する
- 開業準備と同時に集客施策を行う
- スタンプカードには「トレタスタンプ」がおすすめ
たこ焼き屋の開業は生き残りが難しい業態であると言えるため、開業前の適切な準備と綿密な資金計画が大切です。
本記事で解説した、たこ焼き屋開業で成功するための3つのポイント、スタンプカードを活用したおすすめの集客方法は、これからたこ焼き屋を開業しようと考えている方には大いに役立つのではないでしょうか?
多くのリピータを抱え、たくさんの人に愛されるたこ焼き屋を開業できることを願っています。