焼き鳥屋の開業に必要な準備とは？資金や資格、失敗しないコツを紹介

“焼き鳥屋”を開業する3つのメリット

冒頭でもお伝えしましたが、飲食店開業の中でも焼き鳥屋は、未経験からでも比較的始めやすいジャンルであると言えます。

ここでは3つの理由をひとつずつ詳しくお伝えします。

初期投資が比較的抑えられる

初期投資の具体的な内容や費用については後の「焼き鳥屋開業にかかる費用と資金調達方法」の章でもお伝えしますが、開業時にかかる費用は主に以下の3つです。

• 店舗費用
• 内装工事費
• 調理設備費

通常の飲食店では店舗が売上に直結することが多いのに対し、焼き鳥屋はあまり店舗環境の影響を受けません。

焼き鳥屋はこじんまりとしたカウンターのみなど、小規模の店舗形状である場合も多いです。また路地裏などの入り組んだ場所に店舗を構えていても、隠れ家として違和感なく受け入れられるでしょう。

店舗内設備は、必ず必要なものは串焼き台でありキッチンスペースを大きく取ることもありません。
また必要な調理器具や備品など、開業前に揃えるものも少なくて済みます。

つまり初期投資に必要な資金が、他の飲食店に比べて少額で済むということになります。

運営費用を抑えやすい

焼き鳥のメニューはご存知の通り「串に食材を刺して焼く」というシンプルなものが多いです。
そのため調理工程が単純であるため、最もコストのかかる人件費を抑えることができます。

また焼き鳥はお酒との相性もよく、原価率が低いアルコール類の注文が入りやすいでしょう。串を少量食べながら、お酒を飲み進める人も多いため、他の業態と比較しても飲料での売上が見込めるでしょう。

つまり調理工程が単純であること、原価率が低いことから、利益が上がりやすい業種であると言えます。

流行に流されにくく安定した顧客が見込める

※引用：飲みに行く店に関する調査｜ぐるなび

焼き鳥は日本人にとって定番とも言えるメニューです。食の流行には左右されず、安定した需要があります。

アサヒグループが行った調査によると、全体の9割以上が「やきとり好き」と答えたようです。（参考：「やきとり」に関する調査（20歳以上の男女対象）｜アサヒグループホールディングス）

焼き鳥は家庭料理では再現するのが難しく、外食でないと味わうことは難しい食べ物です。しかし特別な調理方法ではなく、調理技術を身に付けることができれば、再現することができるので、未経験から始める方でもかなり相性がいい業種と言えます。

焼き鳥屋開業で難しいポイント

前項では焼き鳥が飲食店経営を始める際におすすめである理由をお伝えしましたが、もちろん懸念点も存在します。

焼き鳥屋の開業において、事前に認知しておくべき難しいポイントは以下の2つです。

• 競合が多く差別化が難しい
• 売上が立地に左右される

それぞれの理由を簡単にお伝えします。

競合が多く差別化が難しい

前項でお伝えしたように開業しやすい業態であることから、飲食店の中でもとりわけ店舗数の多い業種です。

また低価格チェーン店も数多く存在するため、価格競争が激しくなっています。

数ある焼き鳥屋の中で生き抜くためには、他店にはない独自の強みを打ち出すこと、またその違いをアピールすることが重要です。

売上が立地に左右される

こちらは飲食店全てに当てはまることですが、お店を構える立地が売上に大きく関わります。
サラリーマンが立ち寄りそうなビジネス街などは、需要が高いですが、競合も多く存在します。

対して住宅街は集客の難易度は上がりますが、飲食点や居酒屋などの競合も少ないエリアです。
立地はお店の印象にも大きく影響するため、コンセプトやターゲットに合わせて、最適な場所を選ぶことが大切です。

焼き鳥屋を開業する方法は3種類ある

焼き鳥屋の開業と聞くと、独自で経営するスタイルをイメージする方も多くいるかと思います。

しかし焼き鳥屋を開業する方法は、以下の3パターンが存在します。

1. 独自のブランドで開業する
2. フランチャイズで開業する
3. 軽トラやキッチンカーなどの移動販売で開業する

それぞれの特徴をまとめると以下の表になります。

ここからは3つの開業方法について、メリットデメリットを含めて詳しく説明します。

開業方法がまだ決まっていないという方は、ご自身にとってベストな開業方法を探してみると良いでしょう。

独自ブランドで開業する場合

独自のブランドで開業する場合は、独自性やクリエイティブな経営が可能ですが、ブランド認知度を高めるためには広告やマーケティングに費用と時間を割く必要があります。

▼独自ブランドで開業するメリット・デメリット

つまり独自のこだわりを形にしたい人、既存の枠組みにとらわれずに自身のアイデアでサービスを提供したいと考える方は独自ブランドでの開業がおすすめです。

フランチャイズで開業する場合

フランチャイズを利用することで、既存の成功したビジネスモデルやブランド名、サポート体制を活用できます。

しかし経営の制約やフランチャイズ料、独自性の制限などのデメリットも存在します。

▼フランチャイズで開業するメリット・デメリット

既存の成功したビジネスモデルを利用することで、安定した運営や収益を得たいと考える人や経営のサポートや指導を受けたい人などは、フランチャイズでの開業がおすすめです。

フランチャイズ本部によっても特徴や運営方法が異なるので、気になる方はフランチャイズ比較サイトを活用してみましょう。

軽トラやキッチンカーなどで移動販売する場合

移動販売を行う場合の最も大きな特徴は、柔軟な場所や時間で販売が可能なことです。
定位置に拠点を置く必要がないため、場所の制約が少なく、常に新規顧客の開拓ができます。

しかし移動販売には、設備やスペースの制約、天候の影響などのデメリットがあります。

▼移動販売で開業するメリット・デメリット

つまり移動販売での開業は、比較的少ない資金で事業を始めたい方や自由度を重視したい人におすすめだと言えます。

この章では焼き鳥屋の開業方法を3つ紹介しましたが、開業したい店舗イメージや経営スタイルに合わせて、自分で開業するかフランチャイズにするか、はたまた移動販売で始めるかを検討すると良いでしょう。

焼き鳥屋開業にかかる費用と資金調達方法

「“焼き鳥屋”を開業する3つのメリット」でもお伝えしましたが、焼き鳥屋経営の魅力には比較的費用がかからないことが挙げられます。

しかし他の飲食店の開業に比べて安いと言われても、いったいどれほどの費用が必要なのかイメージが湧かないという方も多いのではないでしょうか。

そこで本項では、「開業にかかる費用」と「資金調達方法」についてお伝えします。
まずはどれほどの費用が必要なのか？を明確にした上で、必要であれば資金調達をするようにしましょう。

開業までに準備すべき資金は約500~1,000万円

開業方法や立地、店舗によっても大きく変動しますが、焼き鳥屋開業に必要な資金はおおよそ500〜1,000万円です。
焼き鳥のフランチャイズ開業にかかる平均資金は919万円程度です。（参考：焼き鳥のフランチャイズ案件に関してよくある質問｜Food’s Route）

開業時に必要な資金は初期費用のみだと思われがちです。
しかし開業初期は利益があがらないことも多いため、最低でも3ヶ月以上分の運転資金も併せて準備しておく必要があります。

そこでここでは開業時に準備しておく必要がある以下の内容について、それぞれの目安をお伝えします。

• 開業時にかかる初期費用
• 運転資金

開業時にかかる初期費用

焼き鳥開業時にかかる主な項目と費用は以下の通りです。
初期費用にかかるコストの目安は約500万〜1,000万円と言われています。

開業時に必要な初期投資を抑えることで、利益を上げやすくなります。開業後にさらに利益を上げて成功するためには、営業利益の見通しを立てておくことが大切です。

利益として得られる費用は以下の計算で表されます。

ここからは上記計算の「料理やサービスの提供にかかったコスト」に当たる、運営資金についてお伝えします。

運転資金

焼き鳥屋で毎月運営にかかるコストの目安は、150万円〜300万円です。

上記表では一般的な目安コストをご紹介しましたが、移動販売の場合は店舗維持費がほとんどかからないため、毎月の運営コストを抑えることができます。

また以下のような施策で運営コストを下げることも可能です。

• 食材の使用量を明確にして必要な量だけ仕入れる
• 兼用で使える食材を増やし食材の汎用性を高める
• 仕込み量を調整し廃棄率を下げる
• 冷蔵・冷凍庫などの厨房機器を増やし仕込みの効率化を図る

コスト削減する方法や、人件費と食材費の最適なバランスについて、詳しくは関連記事「飲食店の人件費率の最適解とは？FLコストの重要性や計算方法を紹介」でご紹介していますので、ご参考ください。

焼き鳥屋開業の資金を調達する方法

前項でもお伝えしましたが、開業の初期段階には集客が難しく、売上がたたないことも多いため、最低でも3ヶ月分の運営資金は確保しておく必要があります。

「開業費用は準備したが、運転資金まで考えられていなかった。」
「さすがに自己資金だけでは足りなさそう…」

運転資金まで確保しておくとなると、想定以上の資金になってしまうという方も多いのではないでしょうか。
このような方々におすすめしたいのが、補助金・助成金や融資を受けることで資金調達をする方法です。

ただし開業資金の20〜30％は用意した方がよいと言われています。自己資金を用意することで融資を受けやすくなるため、最低限の費用は用意しておくようにしましょう。

補助金・助成金を利用する

補助金・助成金は、主に国や地方公共団体が事業者に向けて活動費用を一部サポートする制度です。どちらも返済の義務はありません。

現在では、新型コロナウイルスの影響も相まって、飲食店の9割以上の店舗が何らかの給付金・助成金・補助金を利用しているようです。

※引用：飲食店リサーチについて｜シンクロ・フード

地域活性化を目的として、企業や開業をサポートする補助金・助成金はいくつか用意されています。その中でも特に利用されているのが創業助成金です。
創業助成金は各自治体によって、内容や詳細が異なるので、開業しようと検討している土地の担当部署に問い合わせて確認するようにしましょう。

各都道府県の創業者向けの補助金・給付金は、中小企業基盤整備機構が運営する創業者向け補助金・給付金（都道府県別）からも確認できます。
補助金・助成金は使用の幅が広く、活用しやすい制度ではあるものの、手続きに時間がかかることも多いため、早めに確認や申請を進めるようにしましょう。

飲食店が使えるその他給付金について、詳しくは関連記事「飲食店が使える給付金 2023年版｜補助金や助成金との違いや事例も紹介」で解説しているのでご参考ください。

金融機関へ融資申請をする

金融機関からの融資は、必要な資金を調達するための一つの重要な手段です。銀行、信用組合、ベンチャーキャピタルなどから、事業規模に合った金融機関を選ぶようにしましょう。

融資申請を受けるためには、正確な情報提供や計画の具体度が重要です。具体的な事業計画書を作成できるように、資金の使途や返済計画を明確にしておく必要があります。
事業計画書の作成時には、ターゲットやエリア、売上収支などを適切に想定して、投資家や銀行なども安心して融資できる内容を記載しましょう。

また、綿密な計画に基づいて作成した事業計画書は、開業後もお店の目標や方向性を指し示してくれる重要なアイテムになります。

焼き鳥屋開業に必要な資格・届出

焼き鳥屋開業時に必ず必要な資格・届出は以下の3つです。

万が一資格の取得ができていない時や必要届出が漏れている場合は、法的な問題や信頼性の低下、事業の運営に支障をきたす可能性があります。
要件を満たした設計であるかを確認しながら開業準備を行うようにしましょう。

ここでは許可・届出について、各内容を解説します。ぜひ参考にしてください。

食品営業許可

飲食店営業許可証は焼き鳥屋だけでなく、カフェやレストランなど、飲食店を運営する際に必要な許可証です。この許可証は保健所に申請し、立ち会い検査を経て交付されます。

飲食店営業許可の取得には、食品衛生責任者の指定と設備・構造の要件を満たすことが必要です。申請から許可交付まで数週間を要するため、スケジュールに余裕を持たせて申請するようにしましょう。

食品衛生責任者

食品衛生責任者は、飲食物の衛生管理を担当するための資格です。食品衛生法により、飲食店が営業する際には、少なくとも1人の食品衛生責任者の配置が法的に義務付けられています。

資格取得のためには、都道府県知事が主催する講習会に参加し、修了証を取得する必要があります。東京都の場合は1日の講習で受講証を取得できますが、他の地域では異なる場合があるため、必ず事前に確認するようにしましょう。

防火対象物使用開始届

防火管理者選任届出は、店舗の防火管理者を明確にするための手続きです。収容人数30人以上の焼き鳥屋を開業する際は、届出が必須です。

各都道府県消防庁のサイトから届出書をダウンロードして所定の消防署へ、使用開始の7日前までに提出しましょう。

焼き鳥屋開業で失敗しないために準備すべき3つのこと

「とにかく利益を挙げられる焼き鳥屋を経営したい！」

時間とコストを掛けて開業するのであれば、高い営業利益を求める方も多いのではないでしょうか。
本項では焼き鳥開業後に失敗しないために、開業前から準備しておくべき以下の3つをご紹介します。

ひとつずつ丁寧に解説します。

事業計画を綿密に立てる

競合の多い焼き鳥屋の開業であれば、市場調査を行った上で商品作成や集客などの、マーケティング戦略が必要です。

とはいえやみくもに新しいメニューを考えたり、クーポンを配布したりするなどは非効率です。
重要なのは、お客様のニーズを理解したうえで、売れるための仕組みを検討することです。

具体的には以下の3ステップでお店の売上をあげることができるのかを考えます。

1. 他のお店の状態を知る
2. 来店するお客様を予測する
3. 分析結果をもとに戦略を練る
4. マーケティングを行う

飲食店において有効なマーケティング手法は、以下の4つが挙げられます。

各ステップの具体的な分析方法やマーケティング活動の実行方法などについて、詳しくは関連記事「繁盛する飲食店マーケティング大全｜検討すべき5つの手法と成功事例」で解説しています。

集客が見込める店舗・立地選びをする

前項でお伝えしたように、事業計画を設計して集客するためにはマーケティング戦略が大切です。
しかし開業前に決定する中で開業後の売上が変わるポイントとして、特に重要なのは立地と言えます。

焼き鳥はお酒と相性の良い業種であるため、公共交通機関の近くやタクシー移動がしやすい場所がおすすめです。

またお客様の中には、お店のコンセプトに共感してリピーターになる方が数多くいます。どのようなお店かと問われたときに、お客様がはっきり言えるような、明確なコンセプトを打ち出すことが重要です。

例えば、会社帰りのサラリーマンをターゲットとする場合はオフィス街、高所得者層をターゲットとする場合は高級住宅街周辺など、コンセプトに合わせて出店場所を決めましょう。

オペレーションを効率化しておく

飲食店の経営ではコストをどれだけ抑えられるかが、利益確保のカギとなるでしょう。
焼き鳥屋で主にかかるコストは人件費だと言えます。人件費を下げる方法には、以下の3つが挙げられます。

• デジタル化を取り入れオペレーションを効率化する
• 作業工程を単純化して仕込み時間を減らす
• セルフサービスを取り入れる

業務の効率化が実現できれば、手作業でおこなう作業を減少するため、人件費を削減できるでしょう。

例えばメニューをデジタルにすることでスマートフォンや専用端末から注文できるようにすることで、注文を取りにいかなくて済むようになったホールスタッフがおもてなしへと注力できます。

次項では業務の一部をDX化することによって、他店との差別化とコストの削減を同時に実現した焼き鳥屋の成功事例をご紹介します。

他店との差別化で顧客満足度UPさせた焼き鳥屋の成功事例

2021年9月にオープンした「焼鳥 IPPON」は、モバイルオーダーシステム「トレタO/X」を採用し、"飲食店の新しいカタチ"を追求したお店です。

一般的な焼き鳥屋と異なる一番のポイントは、一人ずつモバイルオーダーで注文から会計までができる「個人注文」と「個人会計」を導入した点です。
従来のグループ単位で注文する方式とは異なり、注文や会計は「個人」に紐づいているため、一人一人がカスタマイズを楽しみながら注文ができます。

この取り組みで「お客さま一人ひとりへの対応」を可能にし、サービス面が充実したことで高いリピーター率を実現しました。

「焼鳥 IPPON」が導入したモバイルオーダーシステム「トレタO/X」は、お客さま自身がスマホで簡単に注文できるだけでなく、メニューのカスタマイズ注文が可能になったり、タイムリーに様々な割引が設定できたりするなど、お店ごとに異なるニーズに細かく応える高度な機能も搭載しています。

「トレタ」は焼き鳥屋経営のあらゆる面で助けとなるため、開業を検討している方には特におすすめのサービスです。

まとめ｜焼き鳥屋開業成功のコツは他店との差別化

今回は焼き鳥屋経営について解説しました。最後に結論となるポイントをまとめます。

“焼き鳥屋”を開業する3つのメリット

• 小規模から始められるためリスクが少ない
• 食材費を抑えやすく、資金が少ない状態からでも開業可能である
• 流行に流されにくく、安定した顧客が見込める

焼き鳥屋開業で難しいポイント

• ​​競合が多く差別化が難しい
• 売上が立地に左右される

焼き鳥屋を開業する方法は3種類ある

1. 独自のブランドで開業する
2. フランチャイズで開業する
3. 軽トラやキッチンカーなどの移動販売で開業する

焼き鳥屋開業にかかる費用と資金調達方法

• 開業までに準備すべき資金は約500~1,000万円
• 焼き鳥屋開業の資金を調達するには、補助金・助成金か金融機関へ融資申請をする方法がある

焼き鳥屋開業に必要な資格・届出は3種類

• 食品営業許可
• 食品衛生責任者
• 防火対象物使用開始届

焼き鳥屋開業で失敗しないために準備すべき3つのこと

• 事業計画書を綿密に立てる
• 集客が見込める店舗・立地選びをする
• オペレーションを効率化しておく

他店との差別化で顧客満足度UPさせた焼き鳥屋の成功した秘訣

• モバイルオーダーシステム「トレタO/X」で"飲食店の新しいカタチ"を追求した
• 組客数という常識を捨て、個別注文、個別会計でニーズを発掘
• メニューのフルカスタムが楽しめる新体験で顧客満足度アップ

焼き鳥屋の開業は競合が多く生き残りが難しいながらも、適切な準備と知識があれば成功も大きく期待できる事業です。

本記事で解説した、焼き鳥屋開業の難しいポイントや失敗しないために準備すべき3つのこと、DX化での成功事例は、これから焼き鳥屋を開業しようと考えて散る方には大いに役立つのではないでしょうか？

オリジナリティと顧客ニーズに合うサービスの両立で、売上の上がる焼き鳥屋を開業できることを願っています。